マルタといえば

　新幹線小田原

http://www.asahi.com/national/update/1231/SEB200812300021.html

　横須賀線大井

http://www.asahi.com/national/update/1231/TKY200812310095.html

　東横線新丸子

http://www.asahi.com/national/update/1231/TKY200812310108.html

　東京から南西方面ばかりに被害が集中した。

運悪く迂回しようとした先で再び足止めを喰らった人も居たことだろう。

いずれも記事で飛び込み自殺と明記はしていない。

だが少なくとも新幹線通過列車に関してはホームドアがあるから、それを乗り越え待避線を越えて本線に侵入しなければ轢かれることがない。

また侵入検知装置もあるから列車が止まりきれない距離に来るのを待って飛び込まなければ失敗する。

つまり転落などの偶然な事故である可能性は全くなく、轢かれた女に故意があったことは確実だ。

在来線であっても都市部なら目撃者は必ず居る。

報道は明白な故意に関して事故と呼ぶべきではない。

事件として正確に伝え、飛び込み自殺者を列車妨害容疑者として扱うべきだ。

動機を取材し、精神障害による責任無能力の疑いがなければ加害者として実名報道をもって糾弾すべきだ。

飛び込み自殺の被害は当日足止めを喰らう利用者だけに留まらない。

当然被害処理に要した費用は鉄道の運営原価に反映されその分運賃が高くなる。

運賃が高くなれば直ちに通勤費に響く。

通勤費は企業にとって人件費の一部となるからこのロス分が回り回って誰かの雇用を奪うことにつながる。

直接交通費が支給されない日雇い派遣等であっても、自弁する交通費が高ければ遠方の仕事を断念させられるから同じことだ。

誰かの雇用を奪えばその誰かが次の新たな加害者となる可能性もある。

自殺処理には警察消防も稼働を取られる。

年末年始は警察消防も多忙だから、こんな事件が多ければあらかじめ対処するための要員を揃えておかなければいけない。

警察官や消防官は訓練しておかなければ任務に就けないから、1人増やすのにかかる税金は給与の何倍かになる。

その経費はいずれ増税か公共事業の削減によって賄われ、これまた誰かの雇用を奪う。

新幹線への飛び込み自殺はさらに悪質性が高い。

新幹線に轢かれた場合、遺体は瞬時に粉砕され霧となって広く飛び散るという。

ホームに面した場所でそれが起きたら、ホームに居合わせた人にその霧が降りかかる。

人体には様々なウイルスが付着している。

他人にわざと自分の血肉を振りかけることはれっきとした傷害行為だ。

つまり、新幹線への飛び込み自殺者には列車妨害罪だけでなく傷害罪の容疑もあるのだ。

暴行傷害事件ならたとえ犯人死亡であっても基本的に実名報道される。

新幹線への飛び込みについては当然同じ扱いがされるべきだ。

かかる事件を「事故」と呼ぶ報道は偏向している。